不育症とは

不育症は単一の診断名ではなく、複数の病態を含みます。
不育症とは、妊娠はするものの、流産（妊娠22週未満の分娩）や早産（妊娠37週未満の分娩）や死産を繰り返して生児を得ることができない場合をいいます。
厚生労働科学研究班は、「妊娠はするけれども、流産・死産、新生児死亡などを繰り返して結果的に生児を得られない状態”のことを『不育症(ふいくしょう)』と定義しています。
ただし、生化学的妊娠（妊娠反応が陽性になっても、妊娠組織が超音波で確認される前に妊娠が終了してしまうもの）については流産回数に含まないことが一般的です。
流産が2回以上連続するものを反復流座、3回以上連続するものを習慣性流産といい、これらは不育症に含まれ、死産を含む不育症の方が広い概念です。

不妊症と不育症

不妊症と不育症は、いずれも希望があるのに生児が得られないという点で共通しています。着床すなわち、妊娠の成立が得られたかどうかが定義上の大きな違いです。
臨床上、着床を判断できるのは、hCG陽性反応が出た時点です。着床後の妊娠4週未満の流産を繰り返しても、着床したかどうかが判定不明なので、不妊症として扱われることになります。
不育症は、妊娠の維持や胚（胎芽・胎児）の発生に異常をきたすことが原因なのですが、妊娠の成立から妊娠維持、分娩にいたる過程は連続しており、不妊症と共通する要因が原因となっているケースも存在します。

不育症に関する厚生労働研究班の研究と調査

厚生労働研究班による不育症のリスク因子別頻度をみてみると、不育症の因子の割合は、子宮形態異常が7.8％、甲状腺の異常が6.8％、両親のどちらかの染色体異常が4.6％、抗リン脂質抗体症候群が10.2％、凝固因子異常として第XII因子欠乏症が7.2％、プロテインS欠乏症が7.4％となっており、リスク因子が不明・異常が判らない方が65.3％という結果になっています。
なお、不育症例に陽性率の高い抗リン脂質抗体の一種である抗PE抗体陽性者が、34.3％に認められますが、この抗体が本当に流産・死産の原因になっているかは、未だ研究段階です。
その他、NK活性という免疫の力が亢進している症例も認められますが、この検査の意義も未だ研究段階にあります。
検査をしても明らかな異常が判らない方が65.3％にも存在します。抗PE抗体陽性者を除いても約40％はリスク因子不明です。この「リスク因子不明」という用語は正しくは「偶発的」とした方が良いのかも知れません。